太陽光発電について

太陽光発電導入のメリット

太陽光発電のメリット

太陽光発電のメリットは、大きく分けて経済面のメリットと環境面のメリットがあります。 家庭でもっとも導入しやすい自然エネルギー発電が太陽光発電です。近年、環境意識の高まりから太陽光発電を考える人も増えていますが、やはり電気料金の値上げが相次ぐなか、一番は経済面での効果でしょう。

経済面におけるメリット

■光熱費の削減
太陽光発電システムを導入すれば、昼間は自家発電できるので電力会社から電気を買う必要は
ありません。
※夜は太陽がでていないので発電できないため電力会社から電気を買うことになります。
オール電化と組み合わせると、お得な電気料金プランが適用され、光熱費を年間約80%削減でき
ます。

■余った電力が売れる
発電によって作られた電気の余剰分を電力会社が買い取ってくれるので収入を得ることが可能です。電気の売買は、太陽光発電システムを設置する時に電力会社と系統連系しますから自動的に行われ、特別な操作は要りません。

■補助金制度
太陽光発電システム導入拡大のため、国の補助金制度が設けられています。また、住んでいる地域によっては地方自治体の助成制度の活用も可能です。補助金制度を活用すれば費用を抑えられます。

環境面におけるメリット

■温暖化対策
太陽の光エネルギーを直接電気エネルギーに変換するため、電気を
つくる際に火力発電のように石炭などの燃料を使わず、温暖化の原因に
なると言われる二酸化炭素を全く出しません。
太陽光発電システムを設置することにより、火力発電所から排出される
CO2の削減と、そこで消費される原油量の節約が可能となります。

■無尽蔵で膨大なエネルギー
太陽光をエネルギー源とするため、無尽蔵のエネルギーを活用できます。
太陽から地球へ降り注ぐ光のエネルギーは実に膨大で、地球上に
降り注ぐ1時間の太陽光エネルギーは、全世界の年間消費エネルギーに
匹敵します。

■設置場所を選ばない
太陽光発電は、導入するシステムに関係なく発電効率が一定です。 設置する場所の広さに合わせて自由に規模を決めることができるため、一般家庭から大規模施設まで、それぞれの施設に合ったシステムを設置することができます。騒音や排出物もないので、日射量さえ確保できれば設置場所を選びません。屋根や屋上などへの設置のほか、近年ではビルの壁に設置するケースも増えています。

■屋根にパネルを設置することによる遮熱効果
屋根や屋上に太陽光パネルを設置するので遮熱効果があります。屋上緑化と同じような効果があり、夏は熱の侵入を防ぎ、冬は室内の熱を守ります。平均値として、冬はプラス5度、夏はマイナス11度の空調効果があるという調査もあり、この効果は結果として光熱費の削減や省エネルギーに大きく貢献します。屋根裏などの最上階の温度は下の階までも伝わっていくため、遮熱効果は建物全体での節電や快適性にもつながります。

■エネルギー回収率の高さ
太陽電池(モジュール)の製造に使用される電力を1年前後で回収でき、その後、システム維持するための電力をほぼ必要をしません。

■効率よく電気を使用できる
火力発電では、発電時の排熱や送電ロスで発電量の約65%が家庭に届く前に失われますが、太陽光発電では、発電した電力量のうち、実に約90%を家庭で使用可能です。また、日毎、月毎の発電量をチェックすることによって、節電の意識も高まります。

■災害時などの停電時にも使用することが可能
長時間の停電時には、非常用電力として使用することが可能です。
太陽光発電は自家発電なので、停電時にも「自立運転機能」に
切り替えて電力を使用することができます。
災害時にも設置している太陽光発電システムが壊れていなければ、
同じように自立運転モードで使用るすることが可能です。ただし、
自立運転機能で使える容量には上限があるので、あまりたくさんの
製品を接続して使用するのは難しいので使う家電製品を選ぶ必要が
あります。
(ただし、災害等で電力側が使用をするのに危険等と判断された時、
ご利用出来ない場合があります。)

■メンテナンスが簡単
太陽光発電システムは、一度設置すれば大規模なメンテナンスを必要としません。定期的に太陽電池(モジュール)の汚れをとるなどのメンテナンスで発電効率を維持うすることが出来ます。
太陽光発電システムは構造的にシンプルであるため、ほかの発電システムに比べメンテナンスも簡単です。システムの寿命も比較的長く、現在、太陽光発電に用いられる太陽電池の耐用年数は、20年以上とされています(設置場所などの諸条件によって変わります)。

余剰電力買取制度

太陽光発電システムを自宅に設置した場合、発電した電気を電力会社に売って収入を得ることができます。住宅での太陽光発電では、「余剰電力の買取制度」が採用されており、太陽光発電した電気から、自分の家で使った電気を引き算し、余った電気(余剰電力)があればこれを売電できます。

太陽が出ていない朝と晩は、設置前と同様に、電力会社から電力を買うことになりますが、太陽が出ている日中は購入時よりも高単価で余剰電力を売電することが可能となり、一般的に、太陽光発電で発電する電力量の約60%が余剰電力になると試算されています。

平成25年度の住宅用太陽光発電については、平成24年度の42円/kWhから4円の引き下げとなり、38/kWhとなりました。
なお、太陽光発電の売電価格については下記の通り推移しています。太陽光発電システムを設置してから10年間は、設置時の売電価格で電力会社が継続的に買取ることが保証されています。これにより、太陽光発電システムを早く導入すればするほど、高い価格で売電することができ経済的メリットも期待できそうです。

■太陽光発電の売電価格
平成22年(2010年)48円
平成23年(2011年)42円
平成24年(2012年)42円
平成25年(2013年)38円
※(住宅用(低圧供給)で設備容量が10kW未満のものが対象)

【参考サイト】
九州電力 「太陽光発電の余剰電力買取制度」購入料金単価について

補助金制度

高まる地球温暖化防止にともなう、二酸化炭素(CO2)削減推進を目的に、太陽光発電システムの導入には補助金制度が用意されています。
補助金は大きくわけて、国による補助金と、地方自治体による補助金の2つがあります。

国からの補助金は「住宅用太陽光発電導入支援対策費用補助金」とよばれるもので」ため、2013年度はシステム価格に応じて補助金単価が2段階化され、1kWあたり20,000円もしくは15,000円の補助金が交付されています。 (1kWあたりのシステム価格が50万円以下の場合に限る)
地方自治体による補助金には、さらに都道府県からの補助金と、市町村からの補助金の2つがあります。 いずれも、地域によって補助金の交付条件や金額が大きく違うだけでなく、そもそも補助金制度がない地方自治体もあります。またすでに交付締め切りになっている場合もありますので、お住まいの地方自治体に確認する必要があります。

■対象者
住宅に太陽光発電システムを設置し、電力会社と売電契約を結ぶ、個人(個人事業主を含む)または法人および管理組合の管理者の方。 ※個人のお申込みで事業を営んでいない方は排出削減事業への参加も必須です。

■対象となるシステム
・太陽電池の公称最大出力、またはパワーコンディショナの定格出力のいずれか小さい方の値が10kW未満で、かつシステムの補助対象経費が1kWあたり50万円(税抜)以下であること
・J-PECにより登録されているシステムであること
・太陽電池モジュール・パワーコンディショナは未使用品であること

■補助対象経費
太陽電池モジュール、架台、パワーコンディショナ、その他付属機器(接続箱、直流側開閉器、交流側開閉器)、および設置工事に係る費用(配線・配線器具の購入、電気工事費・安全対策費等含む)を対象とします。

■申込期間
平成25年(2013年)4月17日(水)〜平成26年(2014年)3月31日(月)
※期間中でも予算に達した場合、締め切ることがあります。早めの申込をおすすめします。

 

【参考サイト】
一般社団法人太陽光発電協会 太陽光発電普及拡大センター

 

 

 

【関連ページ】

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設置までの流れ
導入事例

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